今週の週刊ダイヤモンドの特集を興味深く読んだ。最近、毎日のようにニュースに取り上げられている就職活動についての特集である。タイトルが妙に意味深だ。
就職情報の提供を商いとする自分たちとしては、納得する面もあり???と首を傾げる面もあるが、総じて深く真相を捉えようとする編集者の姿勢は感じることができた。
つい先日、HRプロ主催の採用に関するイベントに参加したばかりなので、そこで明かされた企業の実態とこの雑誌で発表されたアンケート結果のギャップには、既に分かっている事とはいえ、企業の置かれる立場が容易に想像できる。
ここでも書かれているのは一部の人気企業と思うように学生が集まらない中小企業の存在である。最近はこの手の情報が増えていて、中小企業がクローズアップされているにも関わらず、学生にはまだまだ響いていない実態もあることも記事の通りだ。
(自分たちの努力も足りないということだ。)
今回の特集で改めて気づかされたことも多かった。
一つはここ40年の就職活動時期の変遷、もう一つは政府の若年者雇用対策の多さである。
40年の就職活動時期については、就職協定の期日によりかなり企業側の対応が揺れ動いているのが良くわかる。この業界に身を置いて既に20年以上経過するが、時系列の表にその変遷を眺めていると忘れかけていたバブル期や超氷河期の就職戦線を思い出す。
就職活動早期化の是正を激しく議論されている昨今ではあるが、1970年代は3年生の後半期に内定が出されているのだ。全く知らず、結構な驚きであった。
そして、政府の若年者雇用対策の多さ。何となく受け流していて事実をしっかりと把握していなかった面もあるが、この数の多さは正直驚いた。文部科学省、厚生労働者、経済産業者の縦割りの施策のせいもあるが、同じような対策が実に多い。利用者側の立場になれば、混乱を招くことも多いだろうし、予算面も含め無駄も発生している。
今回の特集でもそこの非効率さを的確についていた。
これまで若年層を取り巻く環境を誤解していた方も多いと思う。この特集がその誤解を解決しているとは言い切れないが、冷静な判断材料にもなっているだろう。
この事業に関わる者として、企業の採用のあり方、学生の価値観、行政の動き、我々の業界の動向など、考えさせられる面も多かった。
一筋縄ではいかない問題が数多く存在し、自分たちで解決できる面も限られている。というより、ほとんどないといっていい。
それでも、人の成長、企業の成長を通し、地域の発展に寄与することを自分たちは続けなければならない。
そう感じただけでも、この特集の存在は有効的なのかもしれない。
2011年2月10日